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入社オリエンテーションで使用すべき資料やツールの選び方

2024年09月02日


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入社オリエンテーションで使用すべき資料やツールの選び方

 

今まさに入社オリエンテーションを実施している最中、新入社員が「辞めよう・・・」と決意しているケースもあるかも知れません。コストと時間を費やして研修を実施しても、空振りに終われば担当者も虚しくなるばかりです。研修の成功を左右する要素の1つは、資料やツールの選び方です。

今回は入社オリエンテーションで使用すべき資料やツールの選定ポイントについて、実践的な情報をまとめました。

 

入社オリエンテーションとは? 人事目線で解説

新入社員に対して実施される入社オリエンテーションは座学やグループワークが定番のやり方になりますが、最近はウォーキングやバーベキューなどユニークな取り組みを採用する企業が増えています。

 

一方的に話を聞くだけの座学オンリーで新入社員が退屈しないよう、人事担当者も頭を悩ませていることが分かります。

 

研修は必要?実施する目的を知りたい

入社オリエンテーションを受けた新入社員が辞めてしまうと、「実施する意味はあったのだろうか・・・」と人事担当者もがっかりしてしまいます。

 

入社オリエンテーションは絶対に必要なイベントで実施目的の1つは、新入社員に社会人としての自覚を持たせることです。

 

スムーズに環境に適応できるよう、自社の基礎知識を深めて貰う意図もあります。人間関係の構築を重視する企業も少なくありません。

 

研修を通じて新入社員同士が交流すれば、同期の横のつながりによって結びつきが強化されます。

 

新入社員の3人に1人が離職

「親の背を見て子は育つ」ということわざもありますが、何しろ新入社員の約3人に1人は3年以内に辞める時代です(厚生労働省「学歴別就職後3年以内離職率の推移」)。

 

人材育成に関して焦りは禁物ですが、効果が出るまで気長に待っていられない事情もあります。辞職によって採用コストがムダになることも、人事担当者のプレッシャー要因です。

 

採用コストの平均は1人あたり100万円前後かかります(株式会社リクルート「就職白書2020」より)。

 

膨大なコストを投じているにも関わらず、何人もの新入社員が研修中に「きつい」と感じ、離職がちらつくようです。

 

企業の立場で考えるとコストの問題以上に、せっかく採用した優秀な人材を逃すことの方が大損失です。

 

形式的に企業理念などの文章を読み上げてオリエンテーションを終わらせている担当者は、人材確保の視点からも研修のあり方に工夫する必要があります。

 

入社オリエンテーションの失敗は“資料”のせい?

入社オリエンテーションが失敗する最大の理由は、資料の選び方といっても過言ではありません。最適な資料があれば、通常業務をスタートしてからも仕事の手引きや見直し資料として活用できます。

 

こんな資料は新入社員に毛嫌いされる

“分かりにくく見にくい”資料は新入社員ではなくても嫌なものです。新入社員が学ぶことは多岐に渡るため、研修担当者の心情としてはつい詰め込みたくなるのも無理はありません。

 

しかしながら、理想は“分かりやすく見やすいもの”資料です。「情報量が多すぎて要点を伝えられない」というのも、資料づくりのよくある敗因になります。

 

目次もなく、文章だけの説明が延々と続くような資料では、読む前からげんなりしてしまいそうです。視覚的な効果を狙い、写真や図、イラストも添付しましょう。

 

知識を伝える手段を見直そう

いくら完成度が高くても、プリントした資料を配り、内容をそのまま読み上げるだけの説明では退屈です。資料には、口頭説明を補う目的もあります。

 

「ロールプレイングなど実習+紙の資料」、「スライド+紙の資料」など知識を伝える手段を見直すことが重要です。

 

スライドをうっかり見逃しても手元に資料があれば、板書に必死になり過ぎて疲弊することもなくなるでしょう。最近は紙芝居を活用する企業もありますが、教材の選定にも工夫の余地があります。

 

理解しやすいアニメーション資料の盲点

近年はアニメーションも積極的に採用されています。ビジュアル面のインパクトが強いおすすめ教材ですが、多用すると逆効果になることがあるので気をつけて下さい。

 

そして最大のデメリットは、担当者の負担が巨大化することです。自社で制作するとなると、配信も含めて相当な手間がかかります。

 

「効果があると分かっていても、そこまで手間とコストをかけられない」と断念せざるを得ないケースも多々見受けられます。

 

入社オリエンテーションはツールで効率化できる

社員教育のムダを省くツールを導入しよう

新入社員の教育は人材育成の最初の要になるため、資料づくりはおろそかにできません。他の業務同様、人手が足りない場合はツールを活用して効率化しましょう。

 

・研修業務が仕事を圧迫してつらい

 

本業と並行して研修業務を任され、慢性的な時間不足とストレスに悩まされている担当者も珍しくありません。

 

ただでさえ通常業務で忙しい中、資料づくりに手間暇かけていられないのが実情です。本業をおろそかにしないためにも、効率化するための戦略が求められます。

 

・資料づくりから研修までプロに一任

 

研修を自社ですべてまかなおうとすると、担当者の負担が膨れ上がってしまいます。研修を効率化するためにも、ツールの利用が効果的です。

 

資料づくりから研修の進行まで専門家に任せられるため、作業を短縮して人的コストを大幅に減らせます。クオリティの高い資料を使えるため、新入社員に知識をインプットする効果を倍増させられる点も見逃せません。

 

研修を効率化するツールの選び方

研修を効率化するツールにもクオリティや費用面で差があるため、予算とも相談しながら慎重に選ぶことが大切です。

 

・Z世代にささる資料を採用しているか

 

生まれた年代によって大体共通している傾向があるため、世代に合わせたオリエンテーションのあり方も考慮しましょう。

 

今は「ゆとり世代」ならぬ「Z世代」が新入社員の年代になります。Z世代はネットの利用時間が多く、SNSの影響を強く受けているのが特徴です。

 

新入社員の離職を阻止するためにも、この年代の新入社員にささる資料を採用しているかどうかもツール選びで軽視できないポイントです。

 

動画やアニメーションなど視覚に訴える資料を効果的に使っていることも、選定基準に1つに加えて下さい。ネットで学べるオンライン研修も相性抜群です。

 

・入社オリエンテーションのラインナップ

 

情報の詰め込みすぎはNGですが、新入社員に向けた研修のラインナップが乏しいと多角的に学べません。座学やグループワークなど色々なアプローチで知識とスキルを会得できるツールがおすすめです。

 

・研修費用で経営難に陥る中小企業も・・・

 

予算との兼ね合いも大事なポイントです。新入社員の教育に熱心になるあまり、研修費用を注ぎ込みすぎて経営難に陥る中小企業もあるようです。

 

常識的なラインを超えないよう注意したいところですが、新入社員研修の平均費用は1人あたり約4万円になります(1人39,841円:産労総合研究所「2019年度教育研修費用の実態調査」より)。

 

1人600円で受け放題!サイバックスUniv.の研修システム

コスパ重視で研修システムを選ぶなら、オンライン研修やe-ラーニングが最適です。中でもリスクモンスター株式会社のサイバックスUniv.は研修を外注する時の理想条件が揃っています。

 

入社オリエンテーションの常識をくつがえす料金体系

1人あたり600円の利用料金で、4,500種類ものWebセミナー、eラーニング(※2024年8月現在)、Webセミナーを自由に受講できます。自社研修や会場を借りて講師を呼ぶ形式の研修の平均予算と比較すると、受講し放題でこの料金体系は破格の安さです。

 

資料のクオリティも高く、プロの講師が動画やアニメーションを効果的に使い、知識とスキルを的確に伝えてくれます。

 

新入社員研修をシリーズ化して提供

階層別に受けられる受講システムも注目ポイントで、肝心な新入社員研修のラインナップも豊富です。新入社員を対象にした研修をシリーズ化して提供しているため、学ぶ内容に不足はありません。

 

カスタマイズ性も高く、入社オリエンテーション用に自社の教材を活用したい、ということであればオリジナルeラーニングを作成・搭載する有料オプションも利用できます。

 

研修担当者に嬉しい管理システムも搭載

管理者機能が搭載されているので、受講進捗状況(受講プログラム・受講時間・進捗率・テストの点数など)もシステム上でチェック可能です。

 

受けっぱなしにならないよう、自社オリジナルテスト、アンケート、レポートの作成などアフターフォローやフィードバックまで一元管理できます。

 

新入社員教育の工程を何段階もカットできるため、担当者の負担を一気に減らせるはずです。

 

→「新入社員研修」がe-ラーニングで受講できるサイバックスUniv.の詳細はこちら


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コラム執筆者

リスクモンスター株式会社 教育事業担当
リスクモンスター株式会社 教育事業担当

「サイバックスUniv.」会費制サービスは、eラーニングと公開研修あわせて約4500コースが定額で受け放題となるサービスです。1998年4月より「企業の未来は人材が創る、伸びる人材が企業を創る」をコンセプトに、ITを取り入れた新しい教育スタイルを提供しております。幅広い研修ラインアップをご用意しており、業種や職種を問わず、現在3,000社以上のお客様にご利用いただいております。

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