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お役立ちコラム

新任管理職にこそ役立つビジネスフレームワーク

2022年06月15日


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管理職になると会社から求められる仕事が大きく変わってきます。

 

これまでは自分自身の成果を上げることが仕事上で求められることの大部分を占めましたが、管理職になると自分以外のメンバーを含めた、「組織として成果を上げること」が求められるようになります。

 

経営のこと、自社や組織を取り巻く経済のこと、そしてメンバー一人ひとりの仕事のこと、様々なことを考えて動かねばならないのです。

 

経営や経済、仕事のことを、どのように考えていけばいいか…。

 

新しく管理職になると、組織全体が成果を上げられるように振舞わないといけなくなるため、これまでの仕事だけではうまくいかず、求められることのギャップに苦しむケースも少なくありません。

 

そんなときに、きっかけやヒントをくれるのが「ビジネスフレームワーク」です。

 

フレームワーク、とも呼ばれるビジネスフレームワークとは、経営や経済、仕事といったビジネスのことを抜け漏れなく、順序良く考える手順を示してくれます。
経験や知見がなくても、必要なことを見落とすことなく、適切な順番で考えることができます。

 

そのため、特に新しく管理職に就いた方(新任管理職)はまず、ビジネスフレームワークをおさえておくべきなのです。

ビジネスフレームワークで経験や知見を補う

ビジネスフレームワークの多くは、考えをまとめるのを助けてくれたり、どういった状況に陥っているのか環境を分析するのを助けてくれる便利な道具です。

 

管理職になると、自社や組織がどういう状況に置かれ、どう動くべきかを考え、決断し、行動しなければいけないことが多々あります。

経験や知見が豊富であれば、無意識的にどういう状況に陥っているかを理解し、考えをまとめ、瞬時に決断と行動が起こせるかもしれません。

 

しかし、経験や知見がない新任管理職はそうはいきません。

 

その際、ビジネスフレームワークがあると、それらを補うことができます。
ビジネスフレームワークは経験や知見が豊富な方が無意識的に行っている思考を、わかりやすく順を追って進めてくれる、いわばマニュアルのようなものだからです。

 

経験や知見が足りない新任の管理職の方は、こうしたビジネスフレームワークの力を活用して、決断と行動を繰り返していくことをお勧めします。

ビジネスフレームワーク活用で気を付けたいこと

ビジネスフレームワークは、ビジネスのことを抜け漏れなく、順序良く考える手順を示してくれる便利な道具です。

 

しかしながらあくまで道具なので、自社や組織に起こる問題をすべて解決してくれるような特効薬ではないことは、理解しておいてください。

 

種類や使い方が異なるビジネスフレームワークですが、概ね、まずはビジネスフレームワークの項目を埋めるべく情報を収集し、書き込むことからスタートします。
慣れていない人は書き込むことで満足して終わってしまうことが多くありますが、新任管理職として、ビジネスフレームワークで書き込まれた情報が何を意味しているか考えなければいけません。

 

実はビジネスフレームワークにはそれぞれ、仮説が含まれています。

 

書き込まれた情報を、この仮説に当てはめると、その情報が何を意味しているのかが明文化されるのです。
ビジネスフレームワークの最大の特徴は、含まれている仮説を使って、情報を分析できることにあるのです。

 

いかがでしょうか?

 

ビジネスフレームワークは経験や知見が少ない新任管理職であっても、ビジネスを抜け漏れなく、順序良く考えることができる便利な道具です。
ビジネスフレームワークにはたくさんの種類があるため、目的や状況に応じて使い分けることが重要になってきます。

 

目的や状況に応じてビジネスフレームワークを使い分け、含まれている仮説を使って情報を分析し、自社や組織の課題に立ち向かっていきましょう。
研修ではビジネスフレームワークの中でもSWOT分析、3C分析についての違いや目的を学びます。気になる方はぜひご参加ください。

 

コラムの内容を学べる公開研修情報

『自社をとりまく環境分析!「SWOT分析」「3C分析」 -違いや目的を学んで活用方法を習得-』

日程:2022/08/05 15:00 ~ 2022/08/05 17:00
詳細はこちら


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コラム執筆者

藤島 遼太
藤島 遼太

呼水屋
 
「笑顔の呼び水となる仕事を」をモットーに、企業における人材育成の取組など、様々なプロジェクトを企画、提案、推進、運営しています。
IT企業やメーカー企業などの長期にわたる新入社員研修や大手通信会社の社内資格策定、製造会社の社内講師育成、中小中堅企業の次世代リーダー強化育成、地方企業の新規事業推進等、外部の人間でありながら上層部と現場の間に入り、プロジェクトを円滑に進める役割を数多く担ってきました。

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