お知らせ
“情報セキュリティ・コンプライアンス”に関するeラーニングに<事例編>を追加! 新規14コースを12月19日より提供開始 ~よくある事故事例から対策のポイントを学び、従業員のリスク意識を強化~
法人向けクラウドサービスを提供するリスクモンスター株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:藤本 太一、以下リスモン)は、2023年12月19日(火)よりeラーニング「企業で取り組む情報セキュリティ対策の基礎<事例編>」、「企業で取り組むコンプライアンス対策<事例編2>」など、14コースの提供を開始いたします。
働き方の変化に伴って、オンライン上で業務を実施する機会が増えたことにより、それに対応した情報セキュリティ対策やコンプライアンス対策は、企業の重要課題となっています。
近年では企業のコンプライアンス違反に対する世間の目も厳しくなっており、一度事故が起きれば企業の信用が著しく損なわれる危険性があることから、体制強化の必要性が叫ばれています。
今回のリリースでは、従来から提供のeラーニング「企業で取り組む情報セキュリティ対策の基礎」・「企業で取り組むコンプライアンス対策」シリーズにおいて事例編を追加しました。よくある事故事例に基づいて「自分だったらどうするか」を考えながら学習する機会を提供いたします。本シリーズは、英語版・中国語版のご用意もございますので、グローバルに事業展開をされる企業様の定期研修にもお役立ていただけます。
また、同時リリースとなるeラーニング「パソコンやスマートフォンの情報セキュリティ」にて、従業員一人一人が通信デバイス利用時に注意すべき点についても学ぶことができるようになっています。
本コースは、株式会社ヒューマンサイエンス(本社:東京都新宿区、代表取締役:熊澤 剛)より提供を受け、社会人に必要なビジネスマナーについて学べる「ビジネスマナーのきほん」シリーズなどとともに、リスモンの教育・研修サービス『サイバックスUniv.』に搭載してご提供いたします。
社員への定期教育を実施中または検討中の企業様において、約4,000のコンテンツを有する教育・研修サービス『サイバックスUniv.』を、ぜひご活用ください。
eラーニング「企業で取り組む情報セキュリティ対策の基礎<事例編>」
リスモンでは、これからも様々なテーマのeラーニング制作に努め、お客様の人材育成をサポートして参ります。
■コース紹介(各コースの標準学習時間はすべて0.5時間です。)
1. 企業で取り組むコンプライアンス対策<事例編2>/全社共通
2. 企業で取り組む情報セキュリティ対策の基礎<事例編>/全社共通
3. 企業で取り組む情報セキュリティ対策の基礎<事例編>(英語版)/全社共通
4. 企業で取り組む情報セキュリティ対策の基礎<事例編>(中国語版)/全社共通
5. 個人情報保護法改正のポイント<2017年改正編>(英語版)/全社共通
6. 個人情報保護法改正のポイント<2017年改正編>(中国語版)/全社共通
7. 個人情報保護法改正のポイント<2020年改正編>(英語版)/全社共通
8. 個人情報保護法改正のポイント<2020年改正編>(中国語版)/全社共通
9. ビジネスマナーのきほん 基礎編/全社共通
10. ビジネスマナーのきほん 言葉づかい編/全社共通
11. ビジネスマナーのきほん 電話応対編/全社共通
12. ビジネスマナーのきほん 来客・訪問編/全社共通
13. ビジネスメールのきほん/全社共通
14. パソコンやスマートフォンの情報セキュリティ/全社共通
サイバックスUniv.とは
月額66,000 円(税込)~、研修ポータル・eラーニング・Webセミナーを低価格でご利用いただける会費制の研修サービスです。会員企業の利用者は、約4,000コースの豊富なラインアップから、自身にあったプログラムを随時受講できます。階層別研修だけでなく、営業・人事など職種別即戦力プログラムも充実しています。 これまでにのべ2,000万回受講いただいております。 (2023年8月末時点、ユーザー数×登録されたeラーニングの本数で算定)
ホームページ:https://www.cybaxuniv.jp/
リスモンの概要
(東京証券取引所スタンダード市場上場 証券コード:3768)
2000年9月設立。同年12月よりインターネットを活用した与信管理業務のアウトソーシングサービス、ASPクラウドサービス事業を開始しました。以来、法人会員向けビジネスを要として、教育関連事業(定額制の社員研修サービス「サイバックスUniv.」)やビジネスポータルサイト事業(グループウェアサービス等)、BPOサービス事業、海外事業(利墨(上海)商務信息咨詢有限公司)にサービス分野を拡大し、包括的な戦略で事業を展開しております。
リスモングループ法人会員数は、2023年9月末時点で13,851(内、与信管理サービス等7,315、ビジネスポータルサイト等3,096、教育事業等2,988、その他452)となっております。